新築やリフォーム等で太陽光発電を検討している方の中には、「デメリットが多いって本当？」と不安な方もいるのではないでしょうか。太陽光発電を導入する際には、あらかじめメリットとデメリットをよく理解しておくことが大切です。
本記事では、太陽光発電を導入するメリット・デメリットについて解説します。導入する場合に活用できる補助金についても紹介するので、太陽光発電を検討している方はぜひ参考にしてください。
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この記事の目次
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太陽光発電を設置するメリット
太陽光発電を設置するメリットは、以下の4つです。
【太陽光発電を設置するメリット】
- 自家発電により電気代の節約になる
- 余った電気を売却できる
- 環境に貢献できる
- 蓄電池をセットでつければ停電時も安心
自家発電により電気代の節約になる
太陽光発電を導入すると、家庭で使う電気を自家発電でまかなえるため、電力会社から購入する電気が減り、その分電気代を節約できます。発電できるのは昼間に限られますが、夏の厳しい暑さでエアコンが欠かせない今の暮らしでは、太陽光発電がとても役立ちます。
特に、昼間の発電量が多い時間帯に自宅で過ごすことが多いご家庭では、電気代の節約効果を実感しやすいでしょう。
余った電気を売却できる
固定価格買取制度（FIT制度）を利用すれば、自宅で発電して使いきれなかった電力を電力会社に売却可能です。売電によって得られる収入は、初期投資にかかった費用の回収に役立つ他、家計の助けにもなります。
また、売電による収入があることで、より効率的に電気を使おうという意識が高まり、節電へのモチベーションにもつながります。
環境に貢献できる
太陽光発電は、発電時にCO₂を排出しないクリーンなエネルギーです。また、化石燃料のように枯渇する心配がないため、これから先も長く活用できる持続可能な電力の1つといえます。
太陽光発電を導入することで、地球温暖化の防止や再生可能エネルギーの普及にも貢献できるでしょう。
蓄電池をセットでつければ停電時も安心
太陽光発電と蓄電池をセットで導入すると、日中に発電した電気を蓄えておき、夜間や天気の悪いときに利用できます。万が一停電した場合も、蓄電池に貯めた電気を使えば、最低限の照明や家電を動かすことができるため安心です。
特に災害時には、スマートフォンの充電や冷蔵庫の稼働といった日常の備えとして、蓄電池が大きな助けになります。
太陽光発電を設置するデメリット
太陽光発電の導入には、いくつかデメリットがあることも事実です。デメリットを理解していないと、後から後悔する場合もあります。事前にデメリットを知って、よく検討した上で導入しましょう。
【太陽光発電を設置するデメリット】
- 導入コストがかかる
- 維持費がかかる
- 屋根の向きや地域によって発電量が異なる
- 売電価格が10年前より下がった
- 反射光で近所迷惑になる可能性
導入コストがかかる
太陽光発電を新たに設置する際は、導入コストが発生します。経済産業省の資料によると、2024年の新築での設置価格の平均値は、1kWあたり28.6万円となっています。
一例として、容量が4kWの太陽光発電を設置した場合、114.4万円の初期費用が必要です。
参考：太陽光発電について2024年12月資源エネルギー庁
こういった導入時のコストを軽減するためには、補助金の利用がおすすめです。売電により導入コストの回収を検討している場合も、補助金を活用することで回収期間を短縮できます。
太陽光発電の導入で受け取れる補助金は、主に国・都道府県・市区町村で実施されています。ハウスメーカーや施工業者に太陽光発電の相談をする際は、補助金についてもあわせて確認しておくと良いでしょう。
維持費がかかる
太陽光発電は導入費用だけでなく、維持費も発生します。経済産業省が2017年4月に施行した改正FIT法により、2017年度以降は住宅用を含むほぼすべての太陽光発電システムに定期点検が義務化されました。
一例として、5kWの設備を想定した場合、3年～5年ごとに1回程度の定期点検が推奨されており、1回当たりの点検費用の相場は4.1万円程度となります。
参考：経済産業省 令和7年度以降の調達価格等に関する意見
また、電気は長く使うものであるため、長期間利用したことによる経年劣化も視野に入れておく必要があります。一般的に、太陽光パネルの寿命は20年～30年程度、パワーコンディショナーの寿命は10～15年程度と言われており、想定期間を超えて使うと故障や発電量低下の原因となります。
こうした維持管理や将来的な交換費用も含め、長く安心して使える計画を立てることが重要です。
屋根の向きや地域によって発電量が異なる
太陽光発電を導入しても、誰でも同様の発電量が保証されているわけではありません。発電量は、地域や自宅の立地条件、屋根の向きによっても大きく異なります。
一般的に日本海側は、太平洋側に比べて日照時間が短いため、太陽光発電での発電量が少ない傾向があると言われています。また、庭木など屋根をさえぎるものがある場合、発電量が下がるため注意が必要です。
お住まいの地域でどのくらい発電できるか知りたい場合、ハウスメーカーや製造元等が公開している導入シミュレーションを参考にしてみましょう。
売電価格が10年前より下がった
太陽光発電の売電価格は、2012年にFIT制度が始まって以降、年々下がってきています。主に家庭向けである「10kW未満」の買取価格の推移は、以下のとおりです。
| 調達期間 | 10年間の売電価格 |
| 2012年度 | 42円/kWh |
| 2013年度 | 38円/kWh |
| 2014年度 | 37円/kWh |
| 2015年度 | 33円/kWh～35円/kWh |
| 2016年度 | 31円/kWh～33円/kWh |
| 2017年度 | 28円/kWh～30円/kWh |
| 2018年度 | 26円/kWh～28円/kWh |
| 2019年度 | 24円/kWh |
| 2020年度 | 21円/kWh |
| 2021年度 | 19円/kWh |
| 2022年度 | 17円/kWh |
| 2023年度 | 16円/kWh |
| 2024年度 | 16円/kWh |
| 2025年度 | 15円/kWh |
FIT制度が始まった当初は42円/kWhでしたが、2025年度時点では15円/kWhまで大幅に下がっていることがわかります。さらに2025年の10月以降は、最初の4年間は24円/kWh、その後6年間は8.3円/kWhに変更されます。
このように、太陽光発電の売電価格は年々見直されており、導入を検討する際は最新の買取条件をよく確認することが大切です。
反射光で近所迷惑になる可能性
太陽光発電は、場合によっては太陽光パネルの反射光により、近所迷惑になる可能性があります。
屋根の角度が急な住宅や、北面に太陽光パネルを設置した場合、または自宅よりも高い位置に隣家がある場合には、反射光が周囲の住宅に直接届きやすくなります。これにより、近隣住民がまぶしさを感じ不快に思うケースもあり、状況によってはトラブルに発展するおそれもあります。
現在では反射しにくい太陽光パネルが主流となり、北面に設置しない等の対策が取られていますが、施工主側でも念のため意識しておきましょう。
家庭用太陽光発電の導入で活用できる補助金
家庭用の太陽光発電の導入時は、初期費用の一部に対して補助金の交付を受けられます。
補助金は国や都道府県、市区町村等で実施されており、それぞれ内容が異なります。現時点で実施されている、太陽光発電の導入で活用できる補助金について紹介します。
国が実施する補助金
現在、国では「子育てグリーン住宅支援事業」という補助制度を実施しています。
この制度では、新築やリフォーム時に、一定の省エネ基準を満たした太陽光発電を導入すると、補助金を受け取ることができます。対象となるのは子育て世帯や若者夫婦世帯が中心ですが、住宅の性能によってはすべての世帯が申請できる場合もあります。
交付を受けられる補助額は、主に以下のとおりです。
| 注文住宅の新築 | 新築分譲住宅の購入 | |
| GX志向型住宅 | 160万円 | 160万円 |
| 長期優良住宅 | 80万円 | 80万円 |
| ZEH水準住宅 | 40万円 | 40万円 |
注文住宅も新築分譲住宅も、省エネ住宅の性能に応じて最大160万円の補助額を受けられます。詳しい要件やスケジュールについては、以下の記事をご覧ください。
都道府県・市区町村の補助金
都道府県・市区町村が実施する補助金は、お住まいの地域のホームページなどで公開されています。また、当サイトの「補助金を探す」でも探せるので、ぜひご活用ください。
一例として東京都では、「家庭における太陽光発電導入促進事業」が実施されています。本補助金は一定の要件を満たした太陽光発電を導入する人が対象となり、詳しい補助額は主に以下のとおりです。
| 住宅 | 助成額 |
| 新築住宅 | ［3.6kW以下の場合］ 12万円/kW（上限36万円） ［3.6kWを超える場合］ 10万円/kW（50kW未満） |
| 既存住宅 | ［3.75kW以下の場合］ 15万円/kW（上限45万円） ［3.75kWを超える場合］ 12万円/kW（50kW未満） |
申請期間は、令和8年3月31日までとなっています。詳しい要件については、公式サイトでご確認ください
太陽光発電に関するよくある質問
最後に、太陽光発電に関するよくある質問を紹介します。太陽光発電の設置が義務化されるって本当？
現時点では、全国で太陽光発電の設置が義務化されているわけではありません。ただし、東京都では新築住宅等の一部に対して、2025年4月から一定の基準を満たした太陽光発電設備の設置が義務付けられるなど、地域によっては義務化が進んでいます。
ほかの自治体でも同様の動きが広がる可能性があるため、建築予定の自治体の方針を確認しておきましょう。
どのくらいの期間で導入コストの元が取れる？
FIT制度の余剰電力の買取期間が10年で設計されていることから、多くの場合、10年程度で導入コストを回収できると言われています。ただし、設置する設備の容量や電気の使用状況等によっても異なるため、あくまで目安として考えましょう。
また、補助金を活用することで、回収期間の短縮も可能です。
蓄電池は後付けできる？
太陽光パネルを先に導入しておき、後から蓄電池を設置することも可能です。まずFIT制度で10年間余剰電力を買い取ってもらい、買取期間終了後に蓄電池を後付けするという方法もあります。
まとめ
太陽光発電は、環境に配慮した先進的なエネルギーの活用方法で、電気代の節約にもつながります。ただし、初期費用などの負担が発生する点も踏まえ、デメリットもしっかりと理解しておきましょう。
太陽光発電の導入時は、国や自治体で実施されている補助金を活用することで、導入コストを抑えることができます。ご自身の生活状況に合うかを考えた上で、太陽光発電の導入をぜひ検討してみてください。
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